バルカーグループは、地球環境の保全が人類共通の最重要テーマのひとつであると認識して「環境憲章」を定め、環境活動を推進しています。 温室効果ガスの排出に関しては、燃料の使用による直接排出、エネルギー起源の間接排出に加え、サプライチェーン全体の排出量を把握する取り組みを開始しました。 今後、さらに、これらの負荷を低減するための活動に努めていきます。

■環境保全推進体制
　バルカーグループは環境理念・環境方針からなる「環境憲章」を定め、中期計画の経営基本方針、各年度のAnnual Policyに基づき、環境委員会にて重点項目を審議し活動を強化しています。
　2014年度の環境活動方針に基づき、以下の2点を重点事項とし、それぞれの活動を強化推進しました。

●バリューチェーンを通じた、「複合品」「ハード＋サービス」の事業構造変革に環境リスクへの対策
●各部の環境に貢献する製品・サービスの早期収益化、販売促進を目的とした2つの見える化
　

＜環境憲章＞

＜環境委員会体制＞

　環境憲章に掲げた項目を展開する最高意思決定機関としてCEOを委員長とした「環境委員会」を設置しています。委員会で決定し見直しを行った方針や施策は、速やかに各部門に落とし込み、展開しています。

リスクマネジメントの強化

　国内外生産関係会社ではISO14001システムによる環境活動を実施していますが、特に法令管理について運用レベル評価を実施しています。弱点を認識し、潜在リスクの顕在化とその予防処置により違反の未然防止を強化しています。
　2014年度は環境関連の法規制に対する改善事項が発見されましたが、即座に是正いたしました。なお、悪臭、騒音などによる近隣からの苦情発生はありませんでした。
　世界的にリスク管理強化が求められている製品含有化学物質については、社内規則・手順を制定し、法規制で定められた禁止物質などが混入しないよう管理を徹底しています。

環境活動取り組み事例

■サプライチェーン全体のCO2排出量算定の取り組み
　2013年度より、環境省の実施する「環境情報開示基盤整備に向けたサプライチェーン温室効果ガス排出量算定支援」に参加し、「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出算定に関する基本ガイドラインVer2.1」（環境省・経済産業省）に準拠した算定に取り組んでいます。
　算定できた範囲では「カテゴリー1（購入した製品・サービス）」がサプライチェーン全体の約8割を占めることがわかりましたが、製品性能を実現する原材料などを安易に変更することはできないため、歩留まり向上、不良削減などの既存の活動推進により、省資源化の取り組みを進め、サプライチェーンにおけるCO2排出量把握を継続いたします。（図1）

Scope1：直接排出（自社での燃料の使用や工業プロセスによる直接排出）
Scope2：エネルギー起源の間接排出（自社が購入した電気・熱の使用に伴う間接排出）
非該当のカテゴリー：カテゴリー8（リース資産（上流））、カテゴリー14（フランチャイズ）、カテゴリー15（投資）
未算定のカテゴリー：カテゴリー10（販売した製品の加工）、カテゴリー12（販売した製品の廃棄）

■ライフサイクルアセスメント（LCA）の取り組み
　バルカーグループの製品はほとんどが装置や機械の部品であり、使用段階において環境負荷の特定ができず、LCA解析を行うことは困難です。しかし、LCAは製品の環境への寄与を把握するのに不可欠であるため、取り組みを開始しています。
　たとえば、水銀灯代替用の吊り下げ型LED照明は、明らかに使用時の電力使用量が水銀灯より少なく、寿命も長いため、直感的にライフサイクルの環境負荷もコストも少なくなることがわかりますが、MiLCA※1に付帯したT-E2A※2を用いて、エコマップによる見える化を試みました。（図2）
　今後、特集で紹介したLFR SEAL®などへも適用を検討しています。

※1　MiLCA
正式名称：LCAシステムMiLCAver.1.1
開発：産業環境管理協会
参照：MiLCAガイドブック
ライフサイクルアセスメント（LCA）支援ツール（ISO14040ライフサイクルアセスメント−原則に準拠）。
※2　T-E2A
正式名称： 東レ版エコ効率分析（Toray Eco-Efficiency Analysisの略）
開発：東レ株式会社

※根拠データ： インベントリーデータベースIDEA※3からの引用のほか、当社グループ取り扱い吊り下げ型LED照明の製品寿命50,000時間、定格消費電力80w、標準価格。同等の明るさを持つ一般的な水銀灯の値として製品寿命8,000時間、定格電力400w、標準的な価格として60,000円を想定した。取付工事(初期、交換)はいずれも同じ費用とした。
※3　 IDEA
正式名称：LCIデータベースIDEAver.1.1
開発：産業技術総合研究所、産業環境管理協会
参照：MiLCAガイドブック

2014年度　事業活動に伴う環境負荷全体像

※二酸化炭素排出係数は2012年度まで活動成果の指標とするため、「特定排出者の事業活動に伴う温室効果ガスの排出量の算定に関する省令」（平成18年経済産業省・環境省令第３号）に定めるデフォルト値（0.000555t-CO2/kWh）に固定していましたが、2014年度よりCDP気候変動質問書への回答開始に伴い、各燃料および電力の排出係数を毎年再確認することにしました。これに伴い2013年度に報告しましたCO2排出データを修正しました。（2013年度2014年度：0.000551 t-CO2/kWh）

環境負荷低減事例

　生産関係会社では、合理化・原価低減テーマから環境効果を積み上げ、目標値を設定しています。2014年度効果があったテーマ、2014年度に導入し今後大きな効果が見込まれるテーマについて、㈱バルカー・エフエフティ長崎工場の事例を紹介いたします。

■2014年度効果があった施策
●省エネベルトによるモーター負荷低減
モーター駆動のVベルトをノッチ加工付き品へ変更し、曲げ応力による損失トルクを削減。
　年間節電効果：231,480kWh

■2014年度導入更新した設備
●冷熱源設備、蒸気熱源設備の改良
　①冷熱源設備の省エネルギー化
　• 熱回収水冷チラー（高効率かつ廃熱温水が利用可）の導入
　• 排熱回収設備への切り替え（外調機の蒸気コイル、再熱コイル、純水加熱設備の温水化）
　②高効率蒸気ボイラへの更新
　• 貫流式蒸気ボイラ（エコノマイザー付）の導入
　①②の施策により原油換算で217kl/年（10%）の省エネルギー効果を見込む。
●排水回収設備導入
　純水製造過程にて再利用していた排水回収の割合を約11%から約20%に増量し、純水製造における工業用水の使用量削減、加温に必要なエネルギー削減を見込む。