国籍・性別・年齢などにとらわれることなく、それぞれが最大限の力を発揮できる職場環境づくりと、ワークライフバランスの実現に努めています。

人材の多様性確保

多様な人材の活躍を実現する環境や制度

■多様な人材が活躍するための登用・配置

　バルカーグループでは、国籍、性別、年齢、新卒・中途といった属性によらない適所適材の登用を進め、多様な人材が経営・管理職ポストで活躍できる環境を整備しています。
　特に、30～40代の執行役員への積極登用、グループ横断での関係会社社長への選任、海外拠点における経営ポストへの選抜研修修了生の配置など、多様な経歴や能力を持つ人材の戦略的な配置を進めています。また、当社単体では、2023年度以降管理職に占める中途採用者比率は50％前後で推移しており、キャリアの多様性が拡大しています。
　今後も当社グループは、多様な人材が能力を十分に発揮できる環境整備を行うことで、持続的な企業価値の向上に努めます。

■性別や年齢を問わず、公平に活躍できる制度

　当社の処遇制度に年齢や性別等による差異はありません。全社員に対して職位ごとの役割・責任を明確化し、職務および成果に基づく公正な評価・処遇を実現しています。
　2024年度には意欲と能力に応じて早期キャリアアップを実現できる、昇格試験における「飛び級」制度を、また、2025年度には定年後も豊富な経験や培った知見を生かし、モチベーション高く力を発揮する社員を継続的に役職登用できるセカンドキャリアステージ制度を整備し、能力に応じた公平な挑戦機会の提供を進めています。


■柔軟な働き方を支援する環境づくり

　当社は多様なライフステージを支える柔軟な働き方を重視しています。法定を上回る水準の育児・介護休業制度、短時間勤務制度、副業制度、時間単位有給制度、キャリアリターン制度などを整備し、社員が安心してキャリア形成に取り組める包摂的な職場環境の構築を進めています。これらの取り組みは、多様な人材の能力発揮を促進するとともに、組織の持続的な成長に寄与する基盤として機能しています。

人権の尊重（人権デューデリジェンス含む）

人権の尊重

　バルカーグループでは、2017年3月に策定した「バルカーグループ人権基本方針」に基づき、毎年グループ各社や調達先などに人権に関する調査を行い、人権基本方針の周知と理解度の確認および人権に関する取り組み状況を確認しています。2025年度は、毎年実施しているエンゲージメント調査において、全従業員を対象とした人権に関するアンケート調査を実施しました。バルカーグループの経年の変化をモニタリングし、各社が自主的に人権問題の把握や防止・対処ができるよう、さらなる人権に関する意識の向上を図ります。
　また、バルカーグループではコンプライアンスハンドブックを展開し、グループ各社でも勉強会や外部トレーニングに参加するなど、人権意識を維持向上するための自主的な取り組みを行っています。2025年度は、人権デューデリジェンスに関する研修を実施し、グループ全体での人権尊重の取り組みを強化しました。これらの取り組みは2026年度も継続して実施予定です。

人材育成

人材育成

　バルカーグループでは、企業理念である「THE VALQUA WAY」を基軸に、人材こそが最も重要な経営資源であり競争力の源泉であると位置付け、人材の開発と組織の活性化を推進しています。
　人材育成の基盤として、社員一人ひとりが主体的に学ぶ姿勢を支える多彩な教育体系を整備しています。また、ジョブローテーションやOJTに加え、OFF-JTとして全社員が自ら学びを選択できる自己選択型研修、昇格者やマネジャー向けの階層別研修、新工場立ち上げに対応するグローバル技能研修、次世代経営層を育成する選抜研修である「CEO塾」等を実施し、社員の成長を促しています。

人的資本の最大化に向けた取り組み

　当社グループでは、人的資本に対する投資は経営戦略に密接に結び付くものと捉え、以下に代表される諸施策による充実を図っています。

■攻守両面のDX推進を担う人材の強化と拡充

　社内に不足するデジタル高度専門人材向けの人事制度を2023年に導入し、採用競争力を大幅に強化した結果、デジタル人材は4年間で63%増加しました。戦略実行に必要なデジタル知見を社内に蓄積し、浸透させることで人的基盤の着実な拡充を図っています。

■グローバルでの事業展開を推進するダイナミックな人材の育成

　半導体など先端産業領域を中心にしたグローバルでの事業成長を実現するため、現地で機敏に事業を推進できる経営人材の育成を重視しています。例えば、選抜型育成研修を実施し海外拠点の経営ポストに研修修了者等を起用するなど人材の成長機会と事業戦略を連動させています。このように、成長市場を担う経営人材層を育成し、海外拠点の組織運営力と事業の持続的成長に繋げています。

■企業価値創造を支えるイノベーション創発の取り組み

　自社独自の研究開発に加えて、外部機関との共同研究・企業間連携・M＆Aを組み合わせたイノベーションの創発に取り組み、それらを人と組織の成長機会と位置付けています。2019年には、国立研究開発法人産業技術総合研究所（以下「産総研」）との共同研究組織「バルカー―産総研 先端機能材料開発連携研究ラボ」を立ち上げました。人材と技術の緊密な交流を通じて、未来を創るイノベーティブな人材の育成を推進しています。また、M＆Aを活用し、自社にはない技術力・ノウハウと人材を獲得することで組織と事業の成長を図り、人的資本も含めたシナジー効果を生み出しています。